人材紹介会社の「求人メディア」とは、求人情報を掲載しているwebサイトのことを指します。現在では、求人メディアを運営している人材紹介企業も増えてきており、自社の特色に合わせた求人メディアの運営を行っています。
また、求人メディア以外にも人材紹介会社が実施している、求職者獲得の方法はいくつかありますが、それらを併用しながら自社の求人メディアへ流入させるのが効果的です。
そこで今回は、人材紹介会社の求人メディアの重要性と、求職者の獲得方法を詳しく解説します。これから人材紹介会社を立ち上げる方はもちろん、現在人材紹介会社を運営中の方も、ぜひ参考にしてください。
人材紹介会社における求人メディアとは？
人材紹介会社における求人メディアの目的や、求人メディアの重要性を解説します。
求人メディアの目的
求人メディアの目的は、現在自社が保有する求人情報を求職者に開示し、登録を促すことです。
人材紹介会社の求人メディアは、ホームページ（HP）と混同されがちですが、その目的に大きな違いがあります。
ホームページは、企業のWebサイトのトップページとして、自社が提供する人材紹介サービスの特徴や企業情報を提供するためのサイトです。一方、求人メディアは、人材紹介サービスを提供する事業者が求職者に向けて、人材紹介サービスの求人や登録から応募に関する情報を提供し、登録を促すためのWebページとなっています。
求人メディアの重要性
人材紹介会社にとって、求人メディアを持つことは非常に重要です。
自社独自の求人メディアを運営することで、求職者獲得の手段を確保するだけでなく、企業としての信頼性向上にも繋がります。現代では、国内のサービス企業の90％以上が自社サイトを開設※1しており、労働人口のモバイル端末の保有率も100％に近い状況※2です。このような状況の中で自社求人メディアの運営は、企業のステークホルダーへの信用度を高めるのに役立ちます。
求人メディアに求人数や自社の事業実績を掲載することで求職者や求人企業からの信頼度が高まり、スカウトメールの返信率や面談の実施率にも良い影響が期待できます。
また、求人メディアがあることで、求職者が自社の求人へアプローチする手段が増え、求職者獲得や自社求人への応募率を高めることができます。
このように、求人メディアの運営により人材紹介会社に対して複合的なメリットをもたらすことが期待できます。
参考：総務省 令和３年 通信利用動向調査報告書（企業編）※1 及び令和4年 情報通信に関する現状報告の概要※2より
人材紹介会社が求職者を獲得する主な方法（それぞれのメリットデメリット）
求人メディアを含め、人材紹介会社が求職者を獲得する主な方法と、それぞれのメリット・デメリットを解説します。
スカウトサイトの活用
人材紹介会社が求職者を獲得する方法として、スカウトサイトの活用が挙げられます。
人材紹介サービスのスカウトサイトは、人材紹介会社が求職者へ直接メッセージを送る事ができるサービスです。
参考：【人材紹介会社向け】スカウトサービス利用のメリットや代表的なサービスを解説
スカウトサイトのメリット
スカウトサイトのメリットには、主に次のようなものがあります。
求めるスキルを持つ候補者に直接アピールできるところです。また、スカウトサービスを活用することで、積極的に転職活動を行っていない転職潜在層にもアプローチできます。
スカウトサイトのデメリット
スカウトサービスには、いくつかのデメリットもあります。
例えば、特定の求人募集に適した候補者を人材紹介事業者が選ぶ場合には、その分時間と労力がかかるため、スカウトサービスの活用によって運営コストが増える場合があります。また、サービス利用料も人材紹介手数料の20％〜30%を支払うケースが多く、時間・費用共にコスト増となります。
Web広告
人材紹介会社が求職者を獲得する方法として、Web広告の運用もよく使われます。Web広告を使って自社求人メディアに誘導するのが一般的な活用法です。
ひとことでWeb広告と言ってもその種類はさまざまで、インターネットユーザーの検索アルゴリズム（特定の文書などに順位をつけ、関連性が高いと判断されたものから順番に上位表示させるもの）に連動して広告を表示させる「リスティング広告」や、SNSの検索や閲覧行動に合わせて興味や関心のある広告を表示させる「SNS広告」などが一般的です。またそれ以外にも、他社が運営するWebコンテンツで自社のサービスを宣伝してもらう「アフィリエイト広告」などがあります。
広くさまざまな業界、企業で活用されているWeb広告ですが、以下のようなメリットとデメリットが考えられます。
Web広告のメリット
Web広告のメリットには、一度に多くのターゲットにアプローチができることが挙げられます。また、Web広告では詳細なターゲット設定ができるため、自社のターゲット層に合わせた広告配信ができるのもメリットと言えるでしょう。
Web広告のデメリット
Web広告のデメリットは、競合が激しいことです。多数の企業が同じ広告媒体を利用するため、目立つ広告を作り上げることが難しくなっています。また、消費者に広告を無視される可能性があるため、広告効果を出すためには訴求力のある広告を制作する必要があります。
そのため、魅力的な広告を作るために制作会社を利用すると、結果として広告コストが嵩む可能性も否定できません。
SNS
SNSを使って求職者を獲得する方法を活用する人材紹介会社も増えてきています。
SNSでさまざまな自社の情報をユーザーに提供することでファンを獲得し、相互に繋がりを持つことが可能です。そしてユーザーと良好な関係を構築することで、転職ニーズが生まれた時に「この会社に相談したい」と思わせることが目的です。
多くのSNSにはダイレクトメッセージの機能があるため、SNSで繋がっている人に個別でメッセージを送ることもできます。このダイレクトメッセージの機能を使って、自社に興味を持ってくれそうな人に連絡することで、求職者の獲得に結びつけることができるでしょう。
SNSのメリット
SNSを人材紹介会社が利用するメリットはいくつかあります。
まず、自社のサービスを無料で宣伝できることが挙げられます。通常、広告を打つためには費用がかかりますが、SNSを上手に活用すれば広告費を抑えながら自社のサービスを広く知ってもらうことが可能です。また、SNSには情報を他者と共有する機能が備わっており、ユーザーに良いと思われた情報やサービスが拡散され、新たな顧客獲得に繋がるため、自社や自社のサービスの認知度を拡大することもできます。さらに、SNSを通じてユーザーの意見や反応を直接吸い上げることができるため、市場調査や顧客満足度調査にも役立つのが魅力です。
SNSのデメリット
SNSのデメリットとしては、批判的なユーザーからの不適切なコメントやクレームなどがつく可能性があることが挙げられます。またSNS上での発言が拡散されることで、企業のイメージダウンに繋がるケースもあります。そのため、人材紹介会社がSNSを利用する際は、注意深くコンテンツやコメントの管理を行うことが必要です。
また、人材紹介会社がSNSを利用する際には、どのSNSを利用するかも重要なポイントです。SNSには、テキストがメインのSNSや、画像や動画がメインのSNSなど様々な種類があり、それぞれユーザー層や男女比率が異なります。そのため、自社の目的に応じたSNSを選択し、適切なコンテンツを発信することが重要です。
自社求人メディア
自社求人メディアを通じて人材紹介会社が求職者を獲得する方法は、安定した事業の運営に重要な役割を果たします。自社求人メディアを運用することで、求職者や求人企業に必要な情報を制限なく提供できるだけでなく、アプローチしてきた求職者や求人企業とインタラクティブ（双方向）なコミュニケーションを取ることも可能です。
ただし、自社求人メディアへ求職者や求人企業にアプローチしてもらうためには、Web広告やSNSなどのWebコンテンツを効果的に使う必要があります。
自社求人メディアのメリット
自社求人メディアを運用する最大のメリットは、SNSやweb広告と比較するとコンテンツの作成にデザインや文字数などの制限が無く、「業務・職務内容を魅力的に伝えやすい」事が挙げられます。webサイトのデザインについても自社の特色やブランドイメージに合わせて構築が可能です。そのため、自社の魅力をユーザーに伝えやすく、企業の認知度向上にも役立つでしょう。
自社求人メディアのデメリット
自社求人メディアのデメリットは、新たにサイトを開設し結果が出るまで一定の期間を要するということです。web上で評価され検索上位に表示されるための対策や、コンテンツの拡充など専門的な知識を必要とします。
そのため、求人メディア単体での運用を考えず、Web広告やSNS広告などを併用する事での相乗効果を狙うことも有効です。また、コストを最小限に抑えるためにSEO対策を行うこともできますが、比較的時間がかかる施策であるためすぐに効果を求めることはできません。
人材紹介会社における求人メディアのまとめ
上記のように求職者を獲得する方法が複数ある中で、掲載されている求人をめがけて応募がある求人メディアは、転職意欲が高い求職者を獲得しやすい傾向にあります。
自社求人メディアの流入を増やすことができれば、求職者獲得数の増加につながり、事業を円滑に運営できるでしょう。
人材紹介事業者が安定した事業を行うためには、求職者の獲得手段として求人メディアを構築し、さまざまな広告媒体を活用しながら最適なマーケティングを行うことが重要です。
もし自社求人メディアの制作や運用にお困りの方は、いつでもブレイン・ラボにご相談ください。
ブレイン・ラボでは事業の立ち上げ相談会の実施や、提携する社労士事務所の紹介も可能です。人材紹介業の立ち上げや、立ち上げ後の事業の進め方などに不安のある方も、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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